旅行会社のGDS選び:本当に決めるのは契約

その旅行会社は、多くの小規模な旅行会社と同じやり方で航空券を販売しています。運賃はコンソリデーター(航空券卸)のポータルで調べ、見積もりはLINEやWhatsAppで送り、お客様の支払いが済んだらコンソリデーターが発券する。これで回っています。ところがある日、サプライヤーの営業担当が訪ねてくる。あるいは、今は大きな店舗を経営している元同僚がコーヒーを飲みながら言う。「ちゃんとした旅行会社なら自前のGDSを持っているものだ」。経営者は帰宅して「旅行会社 GDS どれがいい」と検索し、運賃画面のスクリーンショットを見比べて一晩を過ごします。
その比較から始めるのは間違いです。旅行会社向けのGDSは画面こそ違いますが、それがあなたの店舗で元を取れるかどうかを決めるのは、契約書と自社のオペレーションです。誰が発券するのか、何を約束するのか、誰が端末の前に座るのか、そして予約が作られた後どこへ流れていくのか。同じ日に同じGDSと契約した二つの旅行会社が、正反対の結果になることもあります。
GDSが旅行会社に与えるもの、与えないもの
GDSは予約チャネルです。訓練を受けたスタッフがこれを通じて航空会社の在庫を検索し、PNRに座席を確保し、運賃規則に沿って旅程の運賃を計算し、業界が何十年も見てきたのと同じ形でスケジュールと空席を確認します。複雑な旅程や団体予約、変更の多い案件を扱う旅行会社にとって、この作業画面は本当に役立ちます。腕のいい担当者は端末の上で速く動けます。
一方で、契約しても手に入らないものがあり、その一覧は多くの人を驚かせます。
- 発券権限。予約を作ることと航空券を発券することは別の権限です。自社名義で発券するには認可が必要で、それに伴う精算義務も負います。それがなければ、発券するのは引き続きコンソリデーターや代理店の上位会社であり、結局は元の体制に戻ったうえで契約がもう一本増えるだけです。
- 航空会社からの与信。GDSはお金を貸してくれませんし、与信枠も設けてくれません。精算を負うのは発券する側であり、条件もその相手とのあいだで決まります。
- ウェブサイト。端末はスタッフのための道具です。お客様からは見えず、端末上の何ひとつ、お客様が自分で予約できるページにはなりません。
- マークアップ、顧客情報、レポート。予約はGDSの中にあります。それを請求書や顧客台帳、月次の数字に落とし込むのはミッドオフィスやバックオフィスの仕事で、たいていは別のソフトか手作業です。
GDSが欲しい理由が「ちゃんとした旅行会社に見られたい」なら、この一覧は二度読む価値があります。お客様から見て旅行会社をちゃんとして見せるものの大半は、端末の外にあります。
画面を見せられる前に、コストを決める質問をする
どのGDSも検索・予約・運賃計算はできます。デモが証明するのはそこまでです。代わりに次の質問をプロバイダーの担当者に持っていき、回答を書面でもらってください。
- 誰が発券するのか。自社の認可で発券するのか、すでに取引のあるコンソリデーターか。コンソリデーターなら、あなたのGDSオフィスで作った予約を受けてくれるのか、どんな条件で。
- どれだけの予約量を約束するのか。旅行会社向けの契約の多くは予約量と結びついています。約束の内容、計測方法、そして閑散月に何が起きるのかを具体的に聞いてください。
- 誰が端末を操作するのか。名前を挙げてください。その人がどう研修を受け、どれくらいで戦力になるのか、休暇や退職のときに予約はどうなるのかを確認します。
- 予約はその後どこへ行くのか。PNRはどうやって請求書、顧客記録、月次レポートの一行になるのか。答えが「スタッフが打ち直す」なら、その時間も数えてください。
- 自社に必要なコンテンツはあるか。お客様が主に従来チャネルの外で販売する航空会社を使う場合や、航空券よりホテルやパッケージを多く予約する場合は、GDSにお客様が実際に買うものが出てくるか確認してください。
- やめるのにいくらかかるか。解約予告期間、中途解約、PNR履歴の扱い。今思っている以上に、将来乗り換える可能性は高いものです。
「どのGDSが一番いいか」という質問が入っていないことに気づいたでしょうか。二社のプロバイダーがこの六つに答えれば、比較はたいてい自然に決着し、画面は些細な点になります。
NDCの問題は五つ目の質問に含まれ、専用の記事があります。NDCで何が変わり、何が変わらなかったかは、連携を担当する人向けに解説しています。自社の発券権限を持ったことがないなら、IATA非加盟の旅行会社がどうやって発券してもらうかが、あなたがすでにいる体制と、それを置き換える必要がないかもしれない理由を説明しています。
航空券の売り方四つを並べてみる
GDS契約は「航空券をどう売るか」に対する答えの一つにすぎません。唯一の答えではなく、店舗によっては最善でもありません。小規模な旅行会社が実際に運用している四つの形を挙げます。
| GDS+自社発券 | GDS、発券はコンソリデーター | コンソリデーターのB2Bポータル | サプライヤーのコンテンツを使った自社ブランドの予約サイト | |
|---|---|---|---|---|
| 誰が発券するか | 自社 | コンソリデーター | コンソリデーター | サイトの裏にあるサプライヤーとの取り決め次第 |
| 何に署名するか | GDS契約に加え認可とその義務 | GDS契約に加えコンソリデーターの条件 | コンソリデーターの条件 | プラットフォームの規約、サプライヤー接続は取り決めどおり |
| 誰の研修が必要か | 端末担当と発券担当 | 端末担当 | ウェブサイトを使える人なら誰でも | 管理画面を使うスタッフ、お客様は自分で予約 |
| お客様に見えるもの | なし、見積もりはメッセージで | なし、見積もりはメッセージで | なし、見積もりはメッセージで | 自社ブランドの予約サイト |
| マークアップ、顧客、レポート | 別のソフトか表計算 | 別のソフトか表計算 | ポータルが提供する範囲 | サイト自身の管理画面で |
| 方針転換のコスト | 最も高い、二重の義務 | GDS契約の解約条件 | 低い | 低〜中程度 |
最後の行に異論のある読者もいるでしょうから、ぜひ自社の契約書と照らし合わせてください。この表が言いたいのは、四つの列がそれぞれ別の問題に答えているということです。GDSが答えるのは「スタッフにもっと速く、深く使える予約画面が必要だ」という問題。自社ブランドのサイトが答えるのは「お客様がメッセージを送らなくても予約できるようにしたい」という問題です。二つ目の問題を抱えた旅行会社が一つ目の解決策を買えば、まったく問題のないGDSにも失望することになります。
このプラットフォームでは、航空券とホテルのコンテンツはサプライヤーグループを通じて旅行会社に届き、各サービスは旅行会社ごとに有効化され、どの旅行会社にも予約、顧客、マークアップ、レポートを扱う専用の管理画面があります。自社ブランドの予約サイトは、カード登録なしで登録ウィザードから始められます。自社や取引先のシステムから予約させたい場合、プラットフォームの航空券・ホテルAPIはセルフサービスのキーではなく、相談を経て開放されます。予約の起点をどこに置くか決める前に、トラベルAPIで何ができるかを確認してください。
画面で選ぶと何を失うか
失敗は劇的ではありません。じわじわ来ます。
繁忙月なら届くが他の月には届かない予約量で契約し、その不足分が誰も予算に入れていなかった請求書の一行になる。端末を覚えたのは一人だけで、その人が辞めると、残された予約は他の誰にも扱いにくく、次に採用した人は研修を終えるまで戦力にならない。PNRはGDSに積み上がる一方で、経理はWhatsAppのスクリーンショットから作られ、月次の数字はいつまでも合わない。そしてこれだけのことがあっても、旅行会社にはまだウェブサイトがない。GDSは最初からそれを提供するものではなかったからです。
だからといってGDSが間違いだというわけではありません。認可を受けた発券体制があり、予約量が安定し、端末に張り付いて働くスタッフがいる店舗にとっては、正しい道具です。ただ、決めるのは上の六つの質問であって、デモでどの運賃画面がいちばん見やすかったかではない、ということです。